【無料・手間少なめ】地域密着ビジネスがインターネットをきっかけにお客様を増やす施策

地域密着ビジネスを営むみなさまがインターネットをきっかけにお客様を増やす5種類の施策をご紹介します。すべて無料かつ手間は少なめ。インターネットに詳しくなくても今日から取り組めます。

はじめに

このページでの「地域密着ビジネス」には、地元で生活する人が主なお客様のすべての業種があてはまります。

例えば、

飲食店、士業事務所、病院、診療所、歯科医院、動物病院、介護事業所、治療院、エステ、学習塾、スポーツジム、家電店、車販売店、修理・メンテナンス店、パン屋、和菓子店、洋菓子店、NPO法人

などです。

これからご紹介する内容は、地域密着ビジネスを営むみなさまが「無料で」「手間が少なめ」でできる施策です。インターネットに詳しくなくてもできることばかりです。

あなたの商品やサービスを必要としている人に情報を届くようにご活用ください。

5種類の施策

1.検索エンジン提供の店舗向けツールに登録

検索エンジン提供の店舗向けツールとは、GoolgeビジネスプロフィールとYahoo!プレイスのことです。それぞれ、GoogleとYahoo!Japanが提供しているツールです。無料で使えます。

インターネットのトラフィックを分析しているStatCounterによると、日本の検索エンジンのシェアは表の通りです。GoogleビジネスプロフィールとYahoo!プレイスを活用すると、検索エンジンで圧倒的なシェアを占めるGoogleとYahoo!Japanであなたの店舗や施設を見つけてもらいやすくなります。結果、新しいお客様が増える可能性が高まります。

パソコン ※1 モバイル ※2
(スマートフォン)
Google 76.19% 75.56%
Yahoo!Japan 14.49% 23.93
合計 90.68% 99.49%

GoogleビジネスプロフィールやYahoo!プレイスに登録すると、

  • 正しい情報(営業時間・住所・電話番号等)の管理
  • 写真や動画の掲載
  • 新しい商品やキャンペーン等のお知らせ
  • 口コミへの返信を通じたコミュニケーション

などができるようになります。今後も集客に役立ついろいろな機能が追加されていく可能性が極めて高いです。もし、両方はじめるのが大変なときは、シェアの大きいGoogleビジネスプロフィールからスタートしてください。なお、登録の過程でGoogleの有料広告のクーポン等の案内がありますが、まずは無料で使える機能を使いこなすことを優先してください。


※1 Desktop Search Engine Market Share Japan Jan – Aug 2021
※2 Mobile Search Engine Market Share Japan July 2020 – July 2021 Edit Chart Data

2.地図サービスに店舗情報を登録

地図サービスとは、Appleのマップ(iOSなどの標準地図)、Bing Maps、NAVITIMEのことをいいます。これらの地図サービスには、店舗や施設が情報を登録できる機能があります。

登録することで、それぞれの地図サービスを使っているユーザーに店舗や施設を見つけてもらいやすくなります。

なお、同じ地図サービスのGoogleマップとYahoo!マップには、「1. 検索エンジン提供の店舗向けツールに登録」のGoogleビジネスプロフィールとYahoo!プレイスに登録することで対応しています。

3.業種別ポータルサイト

業種別ポータルサイトとは、店舗情報を業種ごとにまとめたウェブサイトのことです。例えば、飲食店情報の食べログや美容室情報のHotPepper Beautyなどが該当します。このような業種別ポータルサイトは、掲載に費用がかかる場合と無料でも掲載できる場合があります。登録することで、それぞれのポータルサイトを使っているユーザーに店舗や施設を見つけてもらいやすくなります。

無料掲載プランがあるポータルサイトの例

店舗・施設向けの無料登録の案内ページにリンクしています。一部サイトは掲載は無料でもポータルサイト経由での予約等には手数料がかかる場合があります。また、無料登録することで各ポータルサイトから有料プラン等の営業を受けやすくなる可能性があります。

ここであげた以外にもいろいろなポータルサイトがあります。実際に「地域名+あなたの業種名」で検索して探してみてください。そこで20位くらい(パソコンなら2ページ目)までにでてくるウェブサイトのうち、個々の店舗や施設以外のサイトをチェックしてみましょう。

4.業界団体等のウェブサイト

業界団体等とは、商工会議所・商工会といった地域経済団体や業種別の組合などのことです。これらの団体のウェブサイトには、会員事業者一覧などのページが用意されていることがあります。

これらのウェブサイトに掲載すること自体に大きな集客効果があるわけではありません。しかし、店舗や施設の関連性や知名度※3が向上することで、Google検索等でより目立つようになる可能性があります。結果、間接的な集客効果が期待できます。


※3 GoogleではGoogleのローカル検索結果の掲載順位を決める要因として、関連度・距離・知名度があることを公表しています。例えば、商工会議所に情報が掲載されていることをGoogleが認識することで、特定の地域に関連しているビジネス、あるいは知名度があるビジネスとして評価が高まる可能性があります。